マネー動乱 市場を破壊する激流
マネー動乱 市場を破壊する激流
書名：マネー動乱 市場を破壊する激流 著者： 田村賢司
出版： 日本経済新聞出版社 発行年月：2008年10月
価格：1,890円（税込）
本の内容
忍び寄るさらなる激震！誰がこの怪物を生み出したのか？「日経ビジネス」ベテラン記者が、金融国家アメリカの断末魔を活写。
目次
序章 マネーが世界を揺るがす
第２章 液状化—米国中心システムが崩れだした
第３章 マネーの世紀—どん欲な資本移動が世界を変えた
第４章 金融国家—マネー帝国・米国の始まりと終わり
第５章 証券化—カネ余りが拡大し、バブルを生んだ
第６章 逆回転—崩落するドルバブル
第７章 崩落—マネーの激流が市場の常識を壊す
第８章 さらなる危機—クレジットと新興国バブルの終焉
著者情報
田村 賢司（タムラ ケンジ）
１９５８年生まれ。全国紙を経て８８年に日経マグロウヒル（現・日経ＢＰ）入社。日経レストラン、日経ビジネス、日経ベンチャー、日系ネットトレーディング編集部などを経て、２００２年から日経ビジネス編集委員。株式市場、企業財務、マクロ経済、税制、年金などが専門分野
※ セブンアンドワイ http://www.7andy.jp/books/detail/-/accd/32152448
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
購入日 2008年10月28日
読始日 2008年10月30日
読了日 2008年11月03日
＜感想メモ＞
発売されてすぐに買って読んだのだが、すぐに理解できなかったので、もう一度読み直した。
米金融崩壊の象徴となった9月15日のリーマン破綻やＡＩＧ経営不安、その後の米大手証券の救済合併や買収、それ以前にすでに兆候は現われていた。ブッシュ政権が、サブプライムローン破たん問題を解決できずに、フレディマック（連邦住宅貸付抵当公社）やファニーメイ（連邦抵当金庫）への公的資金注入（最大22兆円）を9月初めに行ったが市場は反応しなかった、それだけ、金融システムの信用が崩壊している根の深さが感じ取れた。
日本のバブル時に株や土地が右肩上がりが続き、誰も下落するなど思わなかったと聞くが、アメリカの土地・住宅神話はまさにバブルで、誰もそれを疑わなかった。その結果が今回の金融崩壊だが、深刻なのは、日本と違い、「証券化」技術が格段に「発展？」していたことだろう。サブプライム混入証券などが金融工学を駆使した金融デリバティブ商品として、トリプルＡなどの格付けを得て、何の規制もなく世界中に販売された。バブルがはじけ、それを買った世界中の金融機関、機関投資家、個人投資家が、大量の不良債権を抱え込むことになった。米政権などの対策も効果を発揮しなかった。
そして、株価が大暴落し、消費が冷え込みビック３をはじめ自動車、電機、精密機械など販売不振で経営不安が広がった。大量の失業者が発生し、将来不安が消費を一層冷え込ませる悪循環をに落ち込もうとしている。
各国首脳は金融サミットを開催し、金融デリバティブなどが原因だとして、規制の方向を打ち出したももの、具体策はまだ明確ではない。金融崩壊の発生源となったアメリカのブッシュ政権は、新自由主義の立場に固執して、金融規制に消極的だ。
このアメリカの一国金融覇権主義ともいえる立場が、金融不安のおおもとにあるというのも、本書で理解でいた点だ。ドルを世界の基軸通貨として押し広げ、力の拡張、メリットの最大限の享受を続けようというのがアメリカの戦後６０年の歴史だった。さらに、日本と違い、投資が国民の中に根付いていることもアメリカという国の特徴だ。
そんなアメリカに追随・いいなりの日本の政権が、アメリカ型新自由主義経済を模倣しようとしてきた誤りは、今や明白だ。なのに、麻生総理は、その反省どころか、「日本の経験が役立つ」などと言っている。ＥＵや新興国からも浮いた存在、アメリッポンぶりを発揮している。
いろんな金融不安に絡む本が書店に並んでいるが、客観的なスタンスで事実を追った書として一読するのもいいかも。
∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞
書名：マネー動乱 市場を破壊する激流 著者： 田村賢司
出版： 日本経済新聞出版社 発行年月：2008年10月
価格：1,890円（税込）
本の内容
忍び寄るさらなる激震！誰がこの怪物を生み出したのか？「日経ビジネス」ベテラン記者が、金融国家アメリカの断末魔を活写。
目次
序章 マネーが世界を揺るがす
第２章 液状化—米国中心システムが崩れだした
第３章 マネーの世紀—どん欲な資本移動が世界を変えた
第４章 金融国家—マネー帝国・米国の始まりと終わり
第５章 証券化—カネ余りが拡大し、バブルを生んだ
第６章 逆回転—崩落するドルバブル
第７章 崩落—マネーの激流が市場の常識を壊す
第８章 さらなる危機—クレジットと新興国バブルの終焉
著者情報
田村 賢司（タムラ ケンジ）
１９５８年生まれ。全国紙を経て８８年に日経マグロウヒル（現・日経ＢＰ）入社。日経レストラン、日経ビジネス、日経ベンチャー、日系ネットトレーディング編集部などを経て、２００２年から日経ビジネス編集委員。株式市場、企業財務、マクロ経済、税制、年金などが専門分野
※ セブンアンドワイ http://www.7andy.jp/books/detail/-/accd/32152448
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
購入日 2008年10月28日
読始日 2008年10月30日
読了日 2008年11月03日
＜感想メモ＞
発売されてすぐに買って読んだのだが、すぐに理解できなかったので、もう一度読み直した。
米金融崩壊の象徴となった9月15日のリーマン破綻やＡＩＧ経営不安、その後の米大手証券の救済合併や買収、それ以前にすでに兆候は現われていた。ブッシュ政権が、サブプライムローン破たん問題を解決できずに、フレディマック（連邦住宅貸付抵当公社）やファニーメイ（連邦抵当金庫）への公的資金注入（最大22兆円）を9月初めに行ったが市場は反応しなかった、それだけ、金融システムの信用が崩壊している根の深さが感じ取れた。
日本のバブル時に株や土地が右肩上がりが続き、誰も下落するなど思わなかったと聞くが、アメリカの土地・住宅神話はまさにバブルで、誰もそれを疑わなかった。その結果が今回の金融崩壊だが、深刻なのは、日本と違い、「証券化」技術が格段に「発展？」していたことだろう。サブプライム混入証券などが金融工学を駆使した金融デリバティブ商品として、トリプルＡなどの格付けを得て、何の規制もなく世界中に販売された。バブルがはじけ、それを買った世界中の金融機関、機関投資家、個人投資家が、大量の不良債権を抱え込むことになった。米政権などの対策も効果を発揮しなかった。
そして、株価が大暴落し、消費が冷え込みビック３をはじめ自動車、電機、精密機械など販売不振で経営不安が広がった。大量の失業者が発生し、将来不安が消費を一層冷え込ませる悪循環をに落ち込もうとしている。
各国首脳は金融サミットを開催し、金融デリバティブなどが原因だとして、規制の方向を打ち出したももの、具体策はまだ明確ではない。金融崩壊の発生源となったアメリカのブッシュ政権は、新自由主義の立場に固執して、金融規制に消極的だ。
このアメリカの一国金融覇権主義ともいえる立場が、金融不安のおおもとにあるというのも、本書で理解でいた点だ。ドルを世界の基軸通貨として押し広げ、力の拡張、メリットの最大限の享受を続けようというのがアメリカの戦後６０年の歴史だった。さらに、日本と違い、投資が国民の中に根付いていることもアメリカという国の特徴だ。
そんなアメリカに追随・いいなりの日本の政権が、アメリカ型新自由主義経済を模倣しようとしてきた誤りは、今や明白だ。なのに、麻生総理は、その反省どころか、「日本の経験が役立つ」などと言っている。ＥＵや新興国からも浮いた存在、アメリッポンぶりを発揮している。
いろんな金融不安に絡む本が書店に並んでいるが、客観的なスタンスで事実を追った書として一読するのもいいかも。
∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞∞
